ドローンの操作はとても簡単。

機体の軽いトイドローンで遊ぶ子供だっています。

だから、ドローンを使った撮影って楽なんじゃないの……？

そう思われたとしても、不思議ではありません。

ドローンの撮影を仕事にすると、実は様々な苦労がつきまといます。

「いやいや、そんな調子いいこと言っちゃって」

という声が聞こえてきそうです。

そこで、今回は決して記録されない撮影の裏側の事情についてお話ししたいと思います。

ドローンの撮影は華やかなものです。

しかし、その裏には泥臭い地道な努力が何倍もかかっています。

ドローンの撮影には、一体どんな努力が必要なのでしょうか。

ドローンの撮影には様々な法律が関わる

ドローンの屋外撮影を困難にしている一番の理由は、法律による規制です。

東京の屋外などで撮影する場合、いくつもの許可を申請しなくてはなりません。

簡単に見ても、例えば、

・規制される飛行についての国土交通省の許可承認

・自治体や管理団体に確認・申請・届など

・警察に通知申請

・土地の所有者、管理者の申請承諾

などが必要です。

この3つの申請だけでも、かなりの手間がかかります。

なぜ、ドローンの撮影はこれほどまでに規制が厳しいのでしょうか。

それは、どれほどドローンが高性能で、どれほどオペレーターの技術が優れていたとしても、絶対に事故を防げるわけではないからです。

100％安全ではないという前提に基づいて、法律が施行されているわけですね。

実際、『ロボフェスおおがき2017』でお菓子を撒いていたドローンが墜落し、6人が負傷する事件が起きています。

このとき落下したドローンの重量は、4kgです。

たとえ、人為的なミスが一切なかったとしても、突風などで不慮の事故がどうしても起きてしまう可能性も考慮しなくてはなりません。

この事件を受けて、イベント会場でのドローン飛行は規制が一段と強まりました。

安全に配慮しているからこそ、ドローンの撮影は規制が厳しいのです。

申請が通るまで時間がかかることもある

重量200g以上のドローンの場合、飛行許可をいくつも取って初めて屋外での撮影ができるようになります。

しかし、申請さえすればすぐに撮影ができるというものでもありません。

「一つの申請はすんなりいったけど、もう一つの申請は雲行きが怪しくなってきた」

その結果、申請許可が降りるまで辛抱強く待つことになる場合もあるのです。

時には、必要な申請が増えることだってあります。

全部の申請をクリアするまで、1ヶ月近くかかることも。

ドローンの撮影自体は、バッテリーの駆動時間も考慮すると、1回の充電で大体15分程度です。

ドローンのカタログスペック通りに撮影を続けると、バッテリー切れによる落下を招く恐れがあるからです。

つまり、ドローン撮影の仕事とは、大半を申請で費やし、ドローンを飛ばすのはテスト飛行を含めても割と一瞬のこと。

ドローン撮影という仕事の７割程度は、カメラには全く写っていないのです。

もし、ドローンの飛行に違反があった場合、50万円以下の罰金が課せられることも忘れてはなりません。

だからこそ申請は念入りに行い、万全の状態で撮影に臨むことが重要です。

意外と大変？ドローンの操作

度重なる申請をパスしたら、ようやくドローンでの撮影時間がやってきます。

「これが楽しい時間だ」と思いますよね。

しかし、遊びなどで自由に飛ばすのとは違い、屋外では様々な制限が設けられています。

例えば、

・飛行高度は150ｍまで

・第三者や建物、車が30m未満の距離にある場合は飛行できない

・人口集中地区では飛行できない

・夜間は飛行制限がかかる

・飛行範囲は目視可能な範囲

・空港、高速道路、線路付近などは飛行できない

・風速5ｍ/S以下でないと飛行できない

・ドローンの速度制限がある

など、挙げていくとキリがありません。

車を安全に運転するための規制があるのと同じことです。

これらの制限の中で絵になる風景を撮影するには、ドローンの飛行に安定性が求められます。

細いロープの上でも重心がブレることなく、きれいに歩くようなもの。

撮影にもなると、決められた通りに操作する必要があります。

残念ながら、ドローンを自由に飛ばすのとはわけが違うのです。

また、悪天候でそもそも撮影に適さないため、予定通りに撮影が実行できないことも。

ドローン撮影は、まさに「好事魔多し」を地で行く仕事かもしれません。

今回は、ドローンには写らない撮影の事情について焦点を当ててみました。

「あれ？思っていたのとなんか違う……」

と思われたでしょうか。

東京は、ほとんどが人口集中地区に該当しています。

自由に撮影ができるものではなく、いくつもの申請を通過してようやく撮影準備に入れるわけです。

法律の知識が必要になることはもちろん、ドローンの操作も撮影のために熟達した技術が要求されます。

空撮でお困りの際は、ぜひ『ドローン東京』までご一報ください。